アジア太平洋地域の B2B ストリーミング技術をリードする KKStream（本社：台湾台北、日本オフィス：東京都渋谷区、代表者：石川英孝）は 11 月 17 日（水）～ 19 日（金）にて開催される Inter BEE 2021 に出展することを発表しました。世界のトレンドを先取りし、多様なアプリケーションにおけるストリーミング技術の活用を可能にする「Streaming-as-a-Service」ソリューションのリーディング・プロバイダーとして参加します。
開催期間中は、モジュラー・ストリーミング・テクノロジー・ソリューションである「BlendVision」がアフター・コロナにおいて、企業やイベント制作会社、ライブパフォーマンスのデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現をどのようにサポートするかについて紹介します。オンラインライブ放送によるエンゲージメント向上とグローバル展開を支援する「BlendVision MOMENT」や、高度なビデオエンコーディング技術である「BlendVision LOOM」、ワンストップのオーバー・ザ・トップ（OTT）テクノロジーサービスである「BlendVision KALEIDO」を展示します。顧客企業は、これらのビデオ・ストリーミング・ソリューションを自由に組み合わせることで、ストリーミング技術を自社のビジネスや製品と統合し、市場投入時間を短縮することで、競合優位性を獲得することができます。
Inter BEE 2021 開催概要は次の通りです。
- 日時： 2021 年 11 月 17 日（水）～ 19 日（金）
- 主催： 一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）
- 会場： 幕張メッセ
- ブース： HALL 7（No.7301）
- 参加登録：https://reg.jesa.or.jp/?act=Form&event_id=17
（無料で参加可能ですが、参加には事前登録が必要です）
ハイブリッドモデルが世界的なトレンドとなっている中、オンラインとオフラインのシームレスな統合を可能にする高品質なストリーミング技術への需要が高まっています。様々な業界の企業が DX の一環としてストリーミングやオンラインビデオを採用しており、シームレスなハイブリッドモデルを実現する優れたストリーミング技術が注目を集めています。
KKStream は、国内外を問わず多岐にわたる業界で強固な顧客基盤を有しており、中でも主要な市場のひとつである日本では、大手通信会社やケーブルテレビ会社の OTT サービスの運営を支援しています。
今年 2021 年には、日本における暗闇フィットネスのパイオニアである FEELCYCLE の新オンラインフィットネスサービス「FEEL ANYWHERE」の立ち上げに協力しました。これにより、自宅にいながらフィットネススタジオさながらの音楽やビートに包まれたフィットネス体験の提供を実現しています。
FEEL ANYWHERE 事業部長である武田宏信氏は次のように述べています。「地理的および空間的な制約に関わらず、あらゆるライフスタイルの人々に暗闇フィットネスを体験してもらうため FEEL ANYWHERE オンラインフィットネスサービスの提供を開始しました。高品質な自宅でのフィットネス体験の提供にあたって多くの課題がありましたが、KKStream の協力を得て実現することができました。今後も KKStream と協力し、「FEEL ANYWHERE」を通じて人々の想像を超えるようなさらなるオンラインフィットネス体験を提供します。」
KKStream の日本オフィスの代表者である石川英孝は次のように述べています。「Inter BEE は日本最大級のコンテンツビジネスの展示会です。当社が Inter BEE に参加するのは今年で3度目ですが、夏に発売を発表したばかりの BlendVision や他のアプリケーションをすべて皆様にご紹介できることを大変うれしく思います。」
KKStream のゼネラルマネージャー、蔡怡仁は次のように述べています。「KKStream はアジア太平洋地域の大規模メディアのお客様向けのストリーミングプラットフォームの構築を目指しており、なかでも、日本市場に大きな可能性を感じ、企業の DX の加速するために尽力したいと考えています。2016 年から日本のストリーミング市場に多額の投資をしており、東京にオフィスを構え、日本国内に保守センターを所有しています。BlendVision ソリューションは、Streaming-as-a-Service のビジネスモデルを通じて、企業が独自のビデオプラットフォームを瞬時に構築し、市場投入までの時間を短縮することができます。当社のソリューションは、エンターテインメントやメディアだけでなく、フィットネス、医療、教育、企業の社内研修など様々な分野に応用することができます。」
